人時生産性とは？計算式と改善するための3つのポイント

※中小小売業・サービス業の生産性分析を参照
https://www.meti.go.jp/shingikai/sankoshin/keieiryoku_kojo/pdf/005_04_00.pdf

これを見ると、どの業種も目安の5,000円を大きく下回っており、業種間で大きく差があることがわかります。
ひとまずは、自社の業種の平均を上回っているかどうかが第一の指標となります。
上回っているのなら、今度は目安となる5,000円を目標とすると良いでしょう。

業務改善の判断材料として人時生産性を用いる際には、部門ごとに算出することも有効です。
企業全体で算出してしまうと、生産性の高い部門と低い部門が相殺されてしまい、課題が見えづらくなります。
細かい組織単位で、また数か月ごとなど継続的に分析すると、課題の発見と効果測定がしやすくなるでしょう。

人時生産性を改善するための3つのポイント

人時生産性は「粗利益を総労働時間で割ったもの」ですから、改善するためには分母となる総労働時間を減らすか、分子となる粗利益を増やすことになります。
具体的には、次のような施策が考えられます。

• 従業員を適材適所に配置する
• 業務を効率化して労働時間を減らす
• 人件費を削減する

それぞれについて、以下で詳しく解説します。

従業員を適材適所に配置する

従業員にも個性があり、それぞれに得手不得手があります。
例えば、パソコンが得意な人が作れば1時間で立派な資料ができるのに、実際はパソコンが苦手な人が半日かけて質の低いものが仕上がっている、などということはよくあります。
これは生産性の意味でも問題ですし、従業員のモチベーションが下がる原因にもなります。

一度すべての業務を洗い出して、その仕事は誰がやるのがベストなのかを考えてみると良いでしょう。

業務を効率化して労働時間を減らす

業務を効率化するためには、ボトルネックを把握することも大切です。
ボトルネックとは、瓶の首が細くなっていることになぞらえて、仕事上の流れが悪くなる部分のことを指します。

組織の業務がうまく回っていないときに、全体的にまんべんなく滞っているケースは意外と少ないものです。
多くの場合、特定の人に業務が集中していたり、どこかの工程で毎回時間がかかったりという偏りが発生しています。
こうしたボトルネックを取り除くことで、業務を効率化して労働時間を減らすことが可能です。

業務効率化のヒントは、コムデックラボ内でたくさん公開しています。是非自社で活用できそうな事例を探してみてください。
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勤怠管理システムで勤務実態を見える化して人時生産性を分析

人時生産性を用いて業務を分析するためには、正確な総労働時間の把握が不可欠です。
業務改善の施策を講じたら、継続的に効果を測定する必要もあるため、何度も分析作業をすることになります。

勤怠管理システムを活用すれば、従業員が日々の打刻をするだけで、いつでもリアルタイムな総労働時間の集計情報を得ることが可能です。
部署ごとの総労働時間や、月ごとの推移もボタン一つで正確に見える化できるのもメリットです。
分析作業のために給与担当者の労働時間が増えてしまっては本末転倒ですから、ぜひ勤怠管理もシステム化してみてはいかがでしょうか。

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「KING OF TIME」で生産性を上げる

KING OF TIMEのデータ分析機能に関して詳しくは以下の記事で紹介していますので、あわせてご覧ください。

▼ KING OF TIMEで「生産性を上げる」勤怠管理を実現　データ分析機能を使ってみた 

勤怠管理システムを導入して人時生産性を改善しよう！

人時生産性は、従業員が1時間あたりいくら粗利益を生み出すかを表す数字であり、業務効率化を図るうえで重要な指標です。
この指標を算出するためには、正確な総労働時間の把握が欠かせません。

勤怠管理システムで勤怠管理業務そのものを効率化しつつ、会社全体の人時生産性改善に向けた取り組みをスタートさせてはいかがでしょうか？