KING OF TIMEで「生産性を上げる」勤怠管理を実現 データ分析機能を使ってみた
残業時間の規制、有給休暇消化の義務化、2019年から始まった「働き方改革」に御社は対応できていますか？
今回は、ただ「法令を守るだけの勤怠管理」「給与計算を行うためだけの勤怠管理」ではなく、「勤怠の情報を生産性向上につなげる」ツールとして、KING OF TIMEデータ分析を活用した事例をご紹介します！
目次
KING OF TIMEデータ分析とは？
コムデックラボでも何回かご紹介している勤怠管理クラウドシェアNo.1のKING OF TIME(キングオブタイム)。
それぞれの会社ごとの勤怠管理のルールを落とし込み、勤怠担当者の勤怠管理にかかる時間を大幅に短縮できる、なおかつリモートワークにも対応できるということで今大注目の勤怠管理システムです。
このKING OF TIMEに付随するデータ分析機能として、以前は有料で提供されていたのがKING OF TIMEデータ分析。
2020年からはKING OF TIMEを使っている企業様であれば無料で利用できるようになりました。
そんなKING OF TIMEデータ分析で行えることの一例は以下の通りです
- 労働時間の上限規制に基づくアラート対象従業員の自動算出
- 法定休日労働の多い従業員の算出
- 前月、当月、年間での時間外労働時間の集計と、それに基づく時間外労働の状況一覧の確認
- 会社全体/個人の時間外労働の推移
- 有給休暇の取得率 会社全体/個人
- パソコンのログオン/ログオフの時間と打刻時間の差を集計し、サービス残業の実態を把握
より視覚的に判断できるKING OF TIMEデータ分析
ここまでで、KING OF TIMEをご利用いただいている企業さまは「あれ？同じ機能がKING OF TIME本体にもないっけ？」と思われたことでしょう。
その通り、データ分析にはKING OF TIME本体にもついている機能がほとんどです。
しかし、データ分析の良い所は「視覚的に」勤怠を把握できるということ。
各機能について、KING OF TIME本体とKING OF TIMEデータ分析の分析結果の見え方を比較しました。
労働時間の上限規制に基づくアラート対象従業員の自動算出
KING OF TIME
詳細をクリックするとどれくらい超えていたのかを見ることができます
KING OF TIMEデータ分析
一画面で月刊・年間それぞれ誰が危ないラインにいるのかが把握できます
法定休日労働の多い従業員の算出
年別データ集計画面にて確認(表示条件は毎回設定が必要)
前月、当月、年間での時間外労働時間の集計と時間外が多い従業員の確認
KING OF TIME
ランキング形式で見ることができる他、どの程度の残業時間をする従業員が多いのかの割合を見ることができます。
会社全体/個人の時間外労働の推移
年別、月別のデータ集計画面にて確認（表示条件は毎回設定が必要）
KING OF TIMEデータ分析
部署ごと、雇用区分ごとに見ることも可能です。
有給休暇の取得率
KING OF TIME
休暇管理画面にて確認（年度で算出）
KING OF TIMEデータ分析
会社全体の有給取得率を算出することができます
これまでは勤怠ソフトから出力したデータを、エクセルで集計しなおさなくてはグラフ化できなかったものが自動で作成されるため、会議資料に役立てることもできるでしょう。
勤務実態を見える化するメリット
KING OF TIME×kintoneで人時生産性分析
どの業務にどのくらいの時間がかかるのかを把握することで、もっと生産性を上げるためにはどこを改善すればいいのか？といった議論に発展させることができます。
kintoneに登録された業務の内容と、KING OF TIMEに登録された残業時間や拘束時間といった勤務の実態から、特定の業務を行うのにどれくらいの時間がかかるのか？を算出し、会社としての基準を検討してそれを人材育成に活かしていく。
勤怠管理で人時生産性アップへ
そのため、いかに勤怠管理者の集計時間を減らすか、いかに有給休暇の管理を簡単にするかといった視点で勤怠管理のメリットが語られてきたのです。
しかし、働き方改革が施行され、リモートワークも広がる中、勤怠管理は紙の出勤簿やタイムカードからどんどんクラウド型へと移行してきています。
ただのコストとしての勤怠管理ではなく、人時生産性をアップさせるための投資としての勤怠管理が求められる今、KING OF TIMEデータ分析で攻めの勤怠管理を始めませんか？
| 従来の勤怠管理 |
令和の勤怠管理給与を支払うための記録勤怠管理に対する意識業績アップツール勤怠担当者(総務･経理)勤怠管理システムの主導者経営層・勤怠集計にかける時間を減らしたい
・給与計算を楽にしたい
・有給休暇の取得管理をしたい新勤怠管理システムへの要望従業員が何のためにどれだけ働いているのかを把握し、寄りて着せるな人材配置、業務割り振り、教育を行う正確な勤怠時間(残業等)の算出により、適正な給与を支払うこと優先事項人時生産性アップのためのインジケーターとして活用すること経費費用への認識投資勤怠担当者の業務時間削減勤怠管理システム導入による経営効果人時生産性アップ
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